Asahi Kasei

Recruitment

Asahi Kasei's DX Recruitment 旭化成のDX人財採用

旭化成のDXビジョン Asahi Kasei DX Vision 2030

私たち旭化成はデジタルの力で境界を越えてつながり、
“すこやかなくらし”と“笑顔のあふれる地球の未来”を共に創ります

DX推進の全体像

旭化成グループは、マテリアル、住宅、ヘルスケアの3領域で事業展開しており、多様な事業・技術・人財を基に、バリューチェーンの様々なステージにおいてデジタルを活用することで新しい価値提供の機会が広がっていくと考えています。

また、DXを活用できるシーンは、研究開発、生産、品質管理、設備保全、マーケティング、事業戦略、新事業の創出など幅広く存在します。デジタル人財の育成やDXを推進する場・空間の提供に加え、従業員の意識も変革しながら、DXの取り組みを「基盤強化(DXリーダー・デジタル人財の育成、働きがい向上)」と「事業高度化・変革(生産、R&D、事業戦略、新規事業創出)」の両輪でステージアップしていきます。

DX推進のロードマップ

旭化成ではDXの取り組みを4つのフェーズに分けたロードマップを作成しています。デジタル導入期にはグループ全体で400件のプロジェクトを立ち上げ、デジタル展開期にはグループ横断でDXを推進するため、デジタル共創本部の設立や、DX Visionの策定を行いました。現在はデジタル創造期と位置づけており、DXによってビジネスモデルの変革を行い、新たな価値創造を進めています。最終的には、デジタルノーマル期に向けて、全従業員がデジタル活用のマインドセットで働けるようさらにDXを推進します。

DX推進、加速するための取り組み

DX推進において何よりも重要となるのが、蓄積した豊富な「データ」、それを活用する高いDX技術をもつ「人」、そして現場のリアルな経験値から新たな価値を創造する「組織風土」です。それらすべてを持つ旭化成グループだからこそ実現できるDX基盤の強化を、社内の部署を越えて共創をしながら拡げていきたいと考えています。

デジタル共創本部について About Digital Co-Creation Division

デジタル共創本部の役割と取り組み

旭化成グループの強みである多様性を活かして、デジタルとの共創による変革をグループ横断で推進するため、2021年デジタル共創本部を設立しました。

今後、DX推進をさらに加速するためには、社内外の知恵を“Connect”し、価値を共創していくことが極めて重要であると考えています。デジタル共創本部にはマーケティング、R&D、生産技術など様々な部門のデジタル人財が集結。社内外の交流を促進し、DX基盤の強化とビジネスの創出を目指します。

デジタル共創本部は事業のサプライチェーンを横断し、旭化成グループを根幹から支えています。

働く社員・働く環境 Working Employees & Environment

社員インタビュー

デジタル共創本部それぞれの部署で働く社員に、取り組んだ印象的なプロジェクトを通して、仕事内容について語ってもらいました。

社員座談会映像

デジタル共創本部で働く社員による座談会映像です。さまざまな視点から、働く環境や仕事、具体的なプロジェクトなどについて語ってもらいました。

オフィス紹介

社内外の知恵を“Connect”し、
DXの価値を共創する場所、CoCo-CAFÉ

CoCo-CAFÉ

デジタル人財が集結し、社内外と共創する拠点として2021年1月に誕生したデジタル共創ラボ。社内外の知恵を“Connect”し、価値を共創していく場として活用されています。マーケティングやR&D、生産技術各部門のデジタル人財が集まり、DX基盤の強化とビジネスの創出を目指します。

DX銘柄2023

DX銘柄

旭化成は、経済産業省が東京証券取引所と共同で実施する「デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)2023」に選定されました。DX銘柄とは、東京証券取引所に上場している企業の中から企業価値の向上につながるDXを推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業が選定されるもので、旭化成は昨年に続き、3年連続の選定となりました。

デジタル人財育成 Digital Human Capital Development

DX推進の為に、人財を重要な要素のひとつと定め、デジタル人財育成制度を通して社員のスキル習得や終身成長を促し、長年活躍できる環境構築、より高いミッションに取り組み実績を上げられる風土醸成を促しています。

デジタルノーマル期「全従業員がデジタル活用のマインドセットで働く」デジタル人財化計画に向けて、IT/デジタルリテラシーの向上が不可欠であるという考えから、全従業員向けのDX教育を強化。2021年6月からは当社が独自に設計したオープンバッジ制度をグローバルに運用しています。スキルを見える化することで、自律的・自発的な学習を促し、e-ラーニングを活用したデジタル技術の基礎知識の段階的な習得を推進しています。各レベルに到達した社員にブロックチェーンで管理されたオープンバッジを発行しており、バッジはメールの署名やSNS等、社外への証明として活用が可能です。このほかにも、DX事例を学ぶ場や、様々な研修プログラムを用意しています。

  • オープンバッジとは、世界的な技術標準規格にそって発行されるデジタル証明/認証。
    資格情報をSNSなどで公開・共有したり、オープンバッジの内容証明を行ったりすることが可能です。
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