AsahiKASEI

Recruitment 2018

教育研修制度 Training Program

人財の成長は、制度だけで実現できるものではない。
どのような人財を育てたいかという企業の想いと、どのように成長したいかという個人の想いがあって初めて、制度は成長を支える力となる。
人財育成に懸ける旭化成の想いに触れ、あなたが社会にでてからどのような成長を実現したいのか、思い描いて欲しい。

旭化成が目指す、人財の「あるべき姿」

「自分がどのような価値を提供できるか」を、
明確に宣言できる人財の育成を目指す。

旭化成の企業としての大きな特徴は、幅広い分野の事業を有し、さまざまな製品づくりとサービスの提供を通じて社会に対して価値を提供している点です。一方で、社会が求めるニーズや解決すべき課題は、どの事業においてもより一層多様化・複雑化しています。そうした環境下で旭化成パーソンとして活躍できるには、単に与えられた仕事をこなすだけではなく、多面的な問題解決力を持ち、自律的に行動することが強く求められています。

入社後の若手社員については、仕事を通じて成長した結果、自身の「MUST/CAN」を明確にして、「WILL」が語れるようになることを目指しています。つまり、社会や会社から求められている「使命(MUST)」と、これに対して自分が発揮できる「強み(CAN)」を明確にでき、次に「自分が挑戦し達成したいこと(WILL)」を、自身の課題として語れること。これが、若手社員に求める姿です。使命に対する挑戦を繰り返し、自らの知見を積み重ねることで、「私は自分の仕事でこういう価値を提供できる」と宣言できるプロフェッショナルへと成長することを期待しています。

入社後の若手社員に対する取り組みについて

「個人と組織の自己進化」を実現するため、
職場を巻き込んだ仕組みづくりを実現。

若手社員向けの育成体系は、社内の「仕事の基礎力向上プロジェクト」が2007年に取りまとめた結果をもとに、近年大掛りな再構築を実施しました。研修は「グループでの共通研修」と「事業特性に見合った事業会社別研修」で構成されており、研修の場だけでなく本人の上司や職場も巻き込んだプログラムを展開することで、仕事の場面に連動した施策として展開していることが大きな特徴です。

入社後の具体的な研修・育成体系

  1. 新入社員研修は、旭化成源流の地である宮崎県延岡市で全体研修を行い、その後事業会社ごとに業界ビジネスや実務に近い部分の研修を実施します。

  2. さらに入社2年目には、自身の成長の振り返りと20代のファーストキャリア形成をねらいとした「フォローアップ研修」を実施します。

  3. 入社4年目には、ロジカルシンキングによる問題解決力アップとOJT強化のために、上司と一緒に取り組む「問題解決プログラム」を実施しています。

  4. これと並行して、各事業会社では、業種・職種に必要な専門力強化のための研修を体系的に実施しています。

就職活動中の学生の皆さんへのメッセージ

自分で考え行動する習慣が、
企業理念の実現へとつながっていく。

人財育成の役割は、社員が会社の究極の目的(社会における存在意義)である「企業理念」を実現できる人間になるためにあると考えています。旭化成のグループバリューである「誠実」「挑戦」「創造」を仕事の場面で発揮するために、経験から学び続け、自ら考えたことを発信し、主体的に他者と協力関係が築けることを期待しています。
その第一歩は、自分の周りで起きていることや周囲の人びとに関心を持ち、多様な価値観を尊重することです。
社会のため、お客様のため、そして一緒に働く仲間のために、自分で考え行動することで、旭化成とともに成長を目指しましょう。

旭化成の人財育成フレーム
− 2つの基盤と3つの柱 −

新・自己研鑽制度

旭化成では、自己研鑽支援制度を通じて、社員のスキルアップを支援し、
さまざまなスキルを身に付けてキャリアアップすることで、職務遂行能力の向上をめざしていきます。

  • 語学

  • 国家資格

  • MBA

  • 博士号

具体的な支援例
  • 所定の国家・公的資格に合格した際に、受験料・登録料(消費税込み)の全額を補助

  • TOEIC®の受験料(消費税込み)を年間1回全額補助。

  • MBAなど外部教育研修機関の実施するコースを受講終了した場合、受講料(消費税込み)の50%を補助。

  • 会社指定の通信教育を受講終了した場合、受講料(消費税込み)の50%を補助。

  • 英語・中国語・日本語を学習するために語学学校へ通う場合、受講料(消費税込み)の50%を補助。

120以上の
豊富なコース

新人加算に該当する場合には、75%補助となります。
若手社員(入社5年目まで)にとってのさまざまな学びを、会社としてサポートしています。

人財育成関連制度

  • 公募人事制度

    社員自ら募集のある部署へ応募し異動する制度。事業会社や部署、職種を超えて新しい領域へ挑戦することで、キャリアアップにつながります。

  • 高度専門職制度

    高度な専門性を有する社員のなかで技術・実績・意欲等の要件に達した社員に対して、現状より高い処遇を付与したり、一時金を支給。

  • 海外留学制度

    留学候補先を個人で探して応募する海外留学、上司推薦による海外「指名」留学などのコースを用意。期間は原則1年間で、学費、生活費等について一定の金額まで会社が負担。

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